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🎓 この記事を書いた人

kou|教育系Webライター・プロ家庭教師
指導歴10年超。慶應義塾大学経済学部卒。在学中は早稲田アカデミーで多数の受験生を指導し、現在はフリーのプロ家庭教師として中学・高校・大学受験、浪人生の指導に携わっています。
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公開日:2026年10月8日/最終更新日:2026年10月8日
※情報変更があった場合は随時更新します。
🎯 結論
結論:大学受験生だけに絞った「塾なし割合」の公的統計はありませんが、最も近い文部科学省の調査では、1年間の学習塾費が0円の高校生は公立で61.3%、私立で69.9%です。
ただしこれは高1〜高3の平均で、浪人生も含まれていません。学習塾費の平均額は高3で高1の約2.3倍(公立)に増えており、受験学年に近づくほど「塾なし」の割合は下がっていくと読むのが妥当です。
💬 こんな不安はありませんか
「周りはみんな塾に行っているけれど、うちは塾なしで大丈夫?」「塾に通わずに大学受験をする人は、実際どれくらいいるの?」——保護者の方からも受験生本人からも、何度も聞いてきた質問です。
この記事では、ネット上でよく見かける根拠の不明な「○割」ではなく、公的調査の数字をそのまま示したうえで、その数字が何を表していて何を表していないのかを、塾講師・家庭教師として受験生を見てきた立場から読み解きます。
📋 この記事でわかること
- 高校生のうち学習塾費が0円の割合(公立・私立)
- 学年別の塾費の推移と、支出する家庭の金額分布
- 「塾費ゼロ=塾なし合格」とは言えない理由
- 塾なしが向いている人・塾を検討したほうがよい人
- 塾なしで大学受験に臨む場合の進め方と注意点
読み終えるころには、「周りがどうか」ではなく「自分(わが子)に塾が必要か」を判断する材料がそろうはずです。
📝 本記事の情報について
数値は文部科学省の公表資料に基づいています。本記事で紹介する特定の塾・サービスとの利害関係はありません。大学受験生に限定した統計が存在しないため、近い指標から推定している部分はその旨を明記しています。
大学受験を塾なしで目指す高校生の割合は?公的データで確認
📌 この章のポイント
「大学受験生の○割は塾に通っている」という数字は、実は調査ごとに対象も定義もバラバラです。ここでは国が全国規模で実施している調査に絞り、高校生の塾費の実態を確認します。
「塾なし」とは何を指す?この記事での定義
🔍 定義
この記事でいう「塾なし」とは、学習塾・予備校に通わず、学校の授業と自学(参考書・問題集・映像授業など)を中心に大学受験に臨むことを指します。
一方、統計上は「1年間に学習塾費を1円も支出していない」ことでしか把握できません。そのため本記事では、文部科学省の調査で学習塾費が0円だった生徒の割合を「塾なし割合」の最も近い指標として扱います。
高校生の学習塾費0円は公立61.3%・私立69.9%
📊 学習塾費の支出状況(高等学校・全日制)
| 区分 | 公立高校 | 私立高校 |
|---|---|---|
| 学習塾費0円(支出なし) | 61.3% | 69.9% |
| 学習塾費を支出 | 38.7% | 30.1% |
| 学習塾費の平均額(全生徒) | 147,746円 | 112,639円 |
| 支出した人の平均額 | 約38.2万円 | 約37.5万円 |
出典:文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」(令和6年12月25日公表)表6・表8-2。調査期間は令和5年4月〜令和6年3月、年額。
※文部科学省は2026年1月16日に本調査の訂正版を公表しており、学校外活動費など一部の数値(特に私立高校)が修正されています。本表は訂正前の公表資料に基づくため、私立高校の数値は最新の公表資料とあわせてご確認ください。
🔍 数字のポイント
- 公立高校生の約6割、私立高校生の約7割は、1年間に学習塾費を支出していません。
- 「塾に通う高校生」は、全学年をならすと3〜4割程度にとどまります。
- 私立のほうが塾費0円の割合が高いのは、中高一貫校などで学校の補習・講習が充実しているケースが含まれるためと考えられます(調査はその理由までは示していません)。
📝 費用情報についての注意
本記事の費用情報はあくまで目安です。実際の料金は各サービスの公式サイトまたは直接のお問い合わせでご確認ください。記事掲載時点の情報であり、変更の可能性があります。
学年が上がるほど塾費は増え、高3は高1の約2.3倍
📈 学年別に見ると景色が変わる
上の61.3%は高1〜高3の平均です。同じ調査で学年別の学習塾費(全生徒の平均額)を見ると、公立高校では高1の89,907円から高3の207,370円へ約2.3倍に増えています。私立も79,870円から138,930円へ約1.7倍です。
平均額には0円の生徒も含まれるため、この増加は「塾に通う生徒が増える」「1人あたりの金額が増える」の両方を反映していると考えられます。どちらの影響が大きいかまでは公表資料からは分かりませんが、受験学年で塾を使う家庭が増える傾向は読み取れます。
塾費を払う家庭の約4割は年40万円以上
🧮 二極化している塾費の分布
同じ調査の金額段階別の構成比を見ると、公立高校では全生徒の15.4%が年40万円以上を学習塾費に使っています。支出した38.7%のうち約4割(15.4÷38.7)が40万円以上という計算です。
つまり高校生の塾費は「払わない6割」と「本格的に払う1〜2割」に分かれる二極化の構造です。年10万円未満にとどまる生徒は6.4%しかおらず、「少しだけ塾を使う」という使い方は高校生では少数派だと分かります。
「塾費ゼロ=塾なし合格」とは言えない3つの理由
📌 この章のポイント
「6割が塾なしなら、うちも大丈夫」と考えるのは早計です。統計の取り方を知ると、61.3%という数字が大学受験生の実態より高めに出ている理由が見えてきます。
高1〜高3の平均で、受験学年と進学しない層を含む
🔍 母集団の違い
子供の学習費調査の対象は全日制高校に通う生徒全体です。まだ受験を意識していない高1・高2も、就職や専門学校を希望する生徒も含まれます。前章で見たとおり塾費は高3で大きく増えるため、「大学を受験する高3」に限れば、塾費0円の割合は61.3%より低いと考えるのが自然です。ただし、その具体的な割合は公表資料からは確認できませんでした。
浪人生と映像授業・通信教育は別枠
🔍 調査に含まれないもの
- 浪人生:高校に在籍していないため、この調査の対象外です。浪人生の予備校利用率を示す公的統計は確認できませんでした。浪人生の学習手段は映像授業は浪人生に使えるかの検証でも扱っています。
- 通信教育・家庭教師:学習塾費とは別の「通信教育・家庭教師費」に計上されます。公立高校で通信教育・家庭教師費を支出した生徒は19.1%(0円が80.9%)です。
つまり「学習塾費0円」の中には、映像授業や通信教育、家庭教師を使っている生徒も含まれうるということです。
元塾講師が見る「塾なし」の内訳
💡 指導してきた立場からの見解
私は大学在学中に早稲田アカデミーで講師を務め、現在はプロ家庭教師として大学受験生や浪人生を指導しています。なお私自身は高校から慶應義塾で学んだため、大学受験には「受ける側」より「支える側」として向き合ってきました。その立場から言えるのは、「塾なし」は一枚岩ではないということです。
同じ塾なしでも、①学校の講習と自学で完結できる生徒、②映像授業や参考書を自分で組み合わせている生徒、③そもそも受験準備が始まっていない生徒、ではまったく状況が違います。統計の61.3%はこの3者をひとまとめにした数字です。
保護者の方に伝えたいのは、「何割が塾なしか」よりも「わが子は①〜③のどれに当たるか」を見てほしいということです。①②なら塾なしは十分に合理的な選択ですが、③のまま高3を迎えると、塾に入っても間に合わないケースがあります。
塾なしの大学受験が向いている人・向いていない人
📌 この章のポイント
塾が必要かどうかは、学力の高さよりも「自分で回せる仕組みがあるか」で決まると私は考えています。判断の目安を整理します。
塾なしでも戦いやすい人の特徴
✅ 塾なしが機能しやすい人
- 学校の授業進度が速く、受験向けの講習・添削が充実している
- 週単位で学習計画を立て、遅れたら自分で修正できる
- 模試の結果から弱点を特定し、使う教材を選べる
- 志望校の入試方式・配点・出題傾向を自分で調べられる
- 家庭で学習に集中できる時間と場所を確保できる
塾・予備校を検討したほうがよいケース
⚠️ 外部の力を借りたほうがよいサイン
- 模試の判定が2回続けて下がり、原因が自分で説明できない
- 記述・論述・小論文など、添削なしでは伸ばしにくい形式が配点の中心
- 高校の授業進度が受験範囲の終了に間に合わない
- 家では勉強時間が確保できず、自習室のような環境が必要
これらに当てはまっても「塾に全面的に頼る」必要はありません。足りない機能だけを外部で補うという発想が、費用面でも合理的です。
塾・予備校・映像授業・家庭教師の違いと選び方
⚖️ 補える機能で比べる
| 手段 | 強み | 補いにくい点 |
|---|---|---|
| 集団塾・予備校 | カリキュラム、入試情報、自習室、周囲の刺激 | 個別の弱点対応、費用 |
| 個別指導塾 | 弱点に合わせた指導、質問のしやすさ | 講師による質の差、受講コマ数に比例する費用 |
| 映像授業 | 低コスト、自分のペースで受講 | 計画管理、添削、強制力 |
| 家庭教師 | 完全オーダーメイド、計画管理まで任せられる | 相性の見極め、費用 |
各手段の具体的な違いは予備校と塾の違いで詳しく比較しています。
🔗 サービスを比べたい方へ
具体的な塾・家庭教師を比較したい場合は、プロが厳選した学習塾・家庭教師の比較が判断の出発点になります。
塾なし大学受験のデメリットと注意点
📉 この章のポイント
塾なしには費用面の大きなメリットがある一方で、塾が担っていた機能を自分で代わりに担う必要があります。見落とされやすい3つの弱点を整理します。
入試情報と出願戦略が手薄になりやすい
❌ 情報面のハンデ
大学入試は一般選抜だけでなく、学校推薦型選抜・総合型選抜、共通テスト利用など方式が多岐にわたります。塾・予備校は過去の受験生のデータをもとに併願校の組み方まで助言しますが、塾なしの場合は学校の進路指導と自分の調査が頼りです。各大学の募集要項は必ず大学の公式サイトで確認してください。
ペース管理と客観視が崩れやすい
❌ 自己管理のハンデ
塾なしで最も多いつまずきは、学力不足より「計画の遅れに気づくのが遅い」ことだと私は見ています。得意科目ばかり進めて苦手科目を後回しにしても、誰にも指摘されません。模試を定期的に受けて、第三者の物差しで現在地を測る仕組みが欠かせません。
塾代ゼロでも受験費用はゼロではない
⚠️ 見落としがちな費用
塾なしでも、参考書・問題集、模試の受験料、映像授業の利用料はかかります。同じ調査では、公立高校生の家庭内学習費(参考書・問題集など)の平均は年21,593円でした。さらに大学の受験料や出願・受験時の交通費は、塾の有無に関係なく必要です。映像授業の月額の目安はスタサプの高校生向け料金の解説で確認できます。
📝 進路選択についての注意
本記事の情報はあくまで一般的な傾向に基づくものです。最終的な進路・教育の選択は、お子様・ご本人と保護者が十分に情報を収集・比較検討したうえで行ってください。
塾なしで大学受験に臨む人の進め方
🧭 この章のポイント
塾なしを選ぶなら、塾が提供していた「現在地の把握」「計画」「演習と添削」を自分で用意することが出発点です。今日から取り組める順に整理します。
まず模試で現在地と志望校との差を測る
🔍 判断の材料をそろえる
塾が必要かどうかは、志望校との距離で決まります。全国規模の模試を受け、科目ごとの偏差値と判定を確認しましょう。記述式模試の位置づけや受け方は河合塾の全統記述模試の解説で紹介しています。
💡 塾の要否を見直す2つのタイミング
私が家庭教師として相談を受けるとき、塾なしを続けるかどうかの判断は「高2の冬」と「高3の夏前」の2回に分けて考えることをおすすめしています。
高2の冬は、受験まで1年以上あり、塾を使う場合でも基礎から立て直す時間が残っている最後の時期です。高3の夏前は、夏休みにまとまった演習時間を確保できるかどうかの分かれ目になります。どちらの時点でも、模試の判定よりも「科目ごとの偏差値が前回から上がっているか」を見てください。判定はその時点の志望校との距離にすぎませんが、偏差値の推移は今の学習方法が機能しているかを示します。2回続けて伸びていなければ、塾なしの方法を見直すサインです。
高1〜高3の時期別ロードマップ
📋 塾なし受験の進め方
英語・数学の基礎を学校の授業で取りこぼさないことが最優先です。定期テストの復習を習慣にします。
模試の結果を見て、塾を使うか・何で補うかを判断する時期です。推薦・総合型を考えるならここで情報収集を始めます。
理科・社会を含めて受験範囲を一通り終え、夏の模試で弱点を洗い出します。
志望校の過去問で時間配分と出題傾向に慣れます。記述は学校の先生に添削を頼むなど、第三者の目を入れます。
塾なしを補う低コストの選択肢
💰 足りない機能だけを買う
- 授業の理解:映像授業(例:スタディサプリ)。費用と使い方はスタサプの口コミ・評判の検証にまとめています。
- 質問・弱点対応:単科の個別指導を必要な時期だけ利用する
- 計画管理・添削:家庭教師やオンライン指導をスポットで利用する
映像授業だけで受験を乗り切れるかの線引きはスタサプだけで大学受験は可能かの検証で詳しく解説しています。
大学受験の塾なしに関するよくある質問
❓ よくある質問
受験生と保護者の方から特によく聞かれる疑問に答えます。
大学受験で塾に行かない人は何割くらいですか?
❓ Q. 大学受験で塾に行かない人は何割くらい?
A. 大学受験生だけに絞った公的統計は見当たりません。最も近い公的データは文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」で、1年間の学習塾費が0円だった生徒は公立高校で61.3%、私立高校で69.9%です。ただし高1〜高3の平均であり、受験学年の高3に限るとこの割合は下がると考えられます。
塾なしで難関大学に合格することはできますか?
❓ Q. 塾なしで難関大学に合格できる?
A. 可能性はあります。ただし、自分で学習計画を立てて修正できること、模試で現在地を客観的に把握していること、志望校の入試情報を自力で集められることが前提になります。この3つのうち欠けているものがある場合は、その部分だけを外部サービスで補う方法が現実的です。
大学受験の塾は何年生から通う人が多いですか?
❓ Q. 塾は何年生から通う人が多い?
A. 子供の学習費調査では、公立高校の学習塾費の平均は高1で89,907円、高3で207,370円と約2.3倍に増えており、受験学年で塾にお金をかける家庭が増える傾向がうかがえます。開始時期に一律の正解はなく、高2の冬までに模試の結果を見て判断するのが一つの目安です。
塾なしの場合、大学受験の費用はかかりませんか?
❓ Q. 塾なしなら費用はかからない?
A. 塾代はかからなくても、参考書・問題集、模試の受験料、映像授業などの費用はかかります。さらに大学の受験料や出願費用は塾の有無に関係なく必要です。塾なしは費用を抑えやすい選択肢ですが、費用ゼロではありません。
学校の補習や映像授業だけで大学受験に対応できますか?
❓ Q. 学校の補習や映像授業だけで足りる?
A. 学校の進学指導が手厚い場合や、映像授業を計画的に使いこなせる場合は対応できる可能性があります。一方で、志望校の出題傾向に合わせた個別の演習や添削は不足しやすいため、記述・論述が多い大学を志望する場合は添削を受けられる手段を別に確保しておくと安心です。
推薦や総合型選抜なら塾なしでも大丈夫ですか?
❓ Q. 推薦・総合型選抜なら塾なしで大丈夫?
A. 学校推薦型選抜は評定平均など学校の成績が重視されるため、日々の授業と定期テストの積み重ねが土台になります。一方、総合型選抜は志望理由書・小論文・面接などの準備が必要で、添削や面接練習の相手を学校内外で確保できるかが分かれ目です。出願条件は大学ごとに異なるため、必ず各大学の募集要項を確認してください。
まとめ:大学受験の塾なし割合は「数字の中身」で判断する
🎯 この記事の結論
- 学習塾費0円の高校生は公立61.3%・私立69.9%(文部科学省・令和5年度)
- ただし高1〜高3の平均で浪人生を含まず、受験学年に限ると塾費0円の割合は下がると考えられる
- 塾費を払う家庭の約4割は年40万円以上で、塾費は二極化している
- 塾なしの成否は学力より、現在地の把握・計画・添削を自分で用意できるかで決まる
「周りの何割が塾なしか」ではなく、「わが子に足りない機能は何か」から逆算して、塾の要否を決めてください。
🔍 塾なしチェックリスト
| チェック項目 | 塾なし向き | 塾の検討を |
|---|---|---|
| 学習計画 | 自分で立てて修正できる | 立てても続かない |
| 現在地の把握 | 模試を定期受験し分析できる | 模試を受けていない |
| 入試情報 | 募集要項を自分で読める | 方式の違いが分からない |
| 添削 | 学校で頼める | 頼める人がいない |
| 学習環境 | 家で集中できる | 家では集中できない |
🧭 次の一歩
まずは直近の模試結果を手元に置き、上のチェックリストで「塾の検討を」に当てはまる項目を数えてみてください。当てはまる項目があれば、その機能だけを補える手段を探すのが近道です。サービスを比べる段階なら、学習塾・家庭教師の比較ランキングから候補を絞り込めます。
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🎓 著者プロフィール

kou|教育系Webライター・プロ家庭教師
中学時代に早稲田アカデミーに通い、慶應義塾高等学校に合格。慶應義塾大学経済学部を卒業。在学中は早稲田アカデミーで多数の受験生を指導しました。指導歴は10年を超え、中学受験・高校受験・大学受験・中高一貫校・浪人生・不登校・発達障害のある生徒の指導経験があります。
この記事を書く理由:塾に通う側・教える側・塾を使わない家庭を個別に支える側のすべてを経験してきたからこそ、特定の塾に偏らない立場で「塾が必要かどうか」の判断材料を届けたいと考えています。
📝 調査概要
- 調査対象:高校生の学習塾費の支出状況(公立・私立の全日制高校)
- 調査方法:公的統計(文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」)の文献調査/著者の指導経験に基づく考察
- 調査実施日:2026年10月8日
- 情報の限界:大学受験生のみ、高3のみを対象にした学習塾利用率の公的統計は確認できませんでした。浪人生の予備校利用率も確認できていません。「塾なし割合」は学習塾費0円の割合で代替しています。また、文部科学省が2026年1月16日に公表した訂正版では一部の数値(特に私立高校)が修正されており、本記事の私立高校の数値は訂正前の公表資料に基づきます。
- 利益相反の有無:なし(本記事にアフィリエイト広告は含まれません)
📚 参考文献・引用元
- 文部科学省「令和5年度子供の学習費調査 調査結果の概要」(参照日:2026年10月8日)
- 文部科学省「令和5年度子供の学習費調査の結果について」(参照日:2026年10月8日)
- 文部科学省「令和5年度子供の学習費調査結果のポイント」訂正版(2026年1月16日)(参照日:2026年10月8日)
- e-Stat「子供の学習費調査」(参照日:2026年10月8日)
- 生命保険文化センター「学習塾にかけている費用はどれくらい?」(参照日:2026年10月8日)
🏷️ 記事情報
公開日:2026年10月8日/最終更新日:2026年10月8日
※情報変更があった場合は随時更新します。

