スタサプ勉強法を元塾講師が解説｜成績が上がる継続と復習の全手順

🎓 この記事を書いた人

kou／教育系Webライター・プロ家庭教師（指導歴10年超）
慶應義塾高校・慶應義塾大学経済学部卒。在学中から早稲田アカデミーで受験生を指導し、現在は中学受験・高校受験・大学受験・中高一貫校・浪人生・不登校のご家庭を担当しています。スタディサプリを併用している生徒の指導経験があるため、「映像授業が学習リズムのどこに効き、どこで止まるか」を現場目線で書けます。

プロフィール／運営理念

💬 現場で見てきたつまずき方

私が担当したご家庭でも、スタサプを併用している生徒は少なくありませんでした。そこで一番多かったのが、「先週見た単元の内容を、今週まったく再生できない」という状態です。本人は真面目に取り組んでいます。授業も理解できています。それでも点数が動かない。

原因はシンプルで、映像授業は理解のコストを極端に下げてくれるからです。プロ講師が要点を整理して話してくれるので、聞いている間は「分かった」という感覚が続きます。ところが、自力で手を動かして再現する工程を挟まないと、その感覚は翌週まで残りません。紙の参考書だと「読んでも分からない」という摩擦が、皮肉なことに復習の必要性を自覚させてくれるのですが、映像授業ではそれが起きにくいのです。

ですから、スタサプを使う際の鉄則は一つだけです。視聴時間と同じかそれ以上を、演習と復習に割り当てる。これができているかどうかで、同じ講座を使っても結果は変わります。

📖 公式の注記から読み取れる設計思想

スタディサプリは講座説明の注記として、学校の授業で習ったことの復習を前提とし、学校で習う概念を大幅に凝縮して要点を説明しているという趣旨を自ら明記しています。価格や講座数よりも、この一文のほうが教材の性格を正確に表していると私は考えています。

1回約5分という長さは、要点を削ぎ落とした結果です。凝縮された5分は、一度触れた知識を整理し直す作業には非常に強い一方、初見の概念をゼロから立ち上げるには情報量が足りません。「先取りに使ったら理解できなかった」という声が出るのは、教材の質ではなく、この設計と使い方がずれているからです。予習に使うなら、分からない前提で一度通し、学校の授業で回収する二段構えにしてください。

💡 レベル選びで私が伝えていること

迷ったら一段下げてください。志望校の偏差値でレベルを選ぶと、ほぼ確実に高すぎる講座を掴みます。判断基準は志望校ではなく、「その単元の基本問題を、解説を見ずに完答できるか」です。できないならベーシックかスタンダード。ここを見栄で決めた生徒が、2週間で止まるのを何度も見てきました。

なお公式サイトも、選んだレベルが難しければ一つ下のレベルへ、さらに下の学年の講座受講も有効だと案内しています。下げることは想定内の使い方です。

✏️ 私が小学生に勧める順番

小学生は「学校で今日やった単元」を当日中に1本だけ、が最も続きます。予習から入ると、学校の授業が退屈になるか、逆に難しくて止まるかのどちらかになりやすい。復習で「できた」を積み上げてから、得意科目だけ先取りに回す。この順番を崩さないことです。

ゲーム的な仕組み（勉強してコインを貯めるサプモン）については、公式サイトに保護者の声として学習意欲につながったという内容が紹介されています。私の立場から言えば、これは開始のハードルを下げる装置であって、内容理解を保証するものではありません。使うなら「学習が終わったあと」に固定するのが無難です。

💬 中学生で最も効くのは「実技4教科」だと考えます

これは私が首都圏で指導してきた中で繰り返し感じたことですが、公立高校入試の調査書点には、実技4教科の評定を2倍して算出する自治体があります（東京都の都立高校入試などが該当します）。受験先によっては、実技4教科が5教科と同等以上の重みを持つということです。にもかかわらず、塾の授業では基本的に扱いません。教材も少なく、対策は各家庭任せになりがちです。

スタサプの中学講座は、この実技4教科にも厳選予想問題とスピード暗記が用意されています。主要5教科の補習として見るより、塾では埋められない実技4教科の穴埋めとして使うほうが、費用対効果は高いというのが私の見解です。塾と併用している方には、特にここを勧めています。

💡 受験生に伝えている「往復」の型

高3以降でスタサプが最も力を発揮するのは、過去問を解いた直後です。順番を間違えないでください。講座を全部見てから過去問に入るのではなく、過去問を解く→詰まった単元を特定する→該当する講座だけ見る→もう一度解く。この往復に使うのが最短です。

公式サイトの合格体験記でも、過去問で理解できていない箇所を見つけて該当単元の映像授業を探し、理解できたら再挑戦する、というサイクルが受験対策の中心だったという内容が紹介されています。目安としては、過去問の大問1つで詰まったら該当講座を1〜2本（10〜20分程度）だけ見る、という粒度が現実的です。1年分の演習と復習に2〜3時間、そこへ映像授業を30分足す。この比率を崩して映像側を厚くすると、演習量が確保できなくなります。私自身、講義を頭から順に消化しようとした受験生が秋に間に合わなくなる例を何度も見ています。受験学年の映像授業は、体系的な講義というより「辞書」として使うべきです。

💬 テキストは「買うか」ではなく「書けるか」で決める

テキストのPDFは無料でダウンロードでき、冊子は1冊1,320円（税込・送料込）です。公式サイトは、テキスト利用者の学習時間が非利用者の倍以上というデータを掲載しています。

私の見立てでは、この差はテキストそのものの効果というより、「手を動かす前提で座っているかどうか」の差です。画面だけで完結させようとすると、どうしても視聴が受け身になる。だから判断基準は、「PDFを毎回印刷する運用が自宅で続くか」の一点です。続かないなら、主要科目だけ冊子を買ったほうが結果的に安く済みます。冊子購入の判断基準を整理した記事も参考にしてください。

💬 この差をどう読むか

金額差は歴然としていますが、これを「塾より優れている証拠」として読むのは誤りです。塾の費用には、質問対応・進捗管理・演習量の強制・環境の提供が含まれています。スタサプの料金には、講義コンテンツと演習教材が含まれています。含まれるものが違う以上、単純比較はできません。

私が保護者の方に伝えているのは、「自分で計画を立てて実行できる子ならスタサプで十分足りるが、そこが弱い子は差額分を管理役に払っている」という整理です。どちらが正しいかではなく、お子さんがどちらのタイプかで決まります。塾・家庭教師の選択肢を比較した記事と併せて検討すると、判断しやすくなります。

💡 「30時間」という公式が引いたライン

量の目安を考えるうえで参考になる数字があります。スタディサプリの大学合格実績ページには、掲載対象を受験直前6か月間に3か月以上の会員登録期間があり、受講時間が30時間以上あった会員とする条件が明記されています。

これは実績の集計基準にすぎませんが、裏を返せば運営側が「使ったと言える水準」として引いた線でもあります。30時間を1本5〜10分の授業に換算すると、おおよそ200〜360本。6か月で割れば週8〜15本です。月2,178円を成果に変えている層は、週10本前後の授業とそれに対応する演習を積んでいる。この規模感を最初に持っておくと、伸び悩んだときに原因が量なのか方法なのかを切り分けられます。

🗣️ まなレポの使い方を間違えないこと

まなレポでは学習時間・視聴回数・確認テストの回答数と正答率が確認できます。便利な機能ですが、使い方を誤ると逆効果になります。

私が繰り返し見てきたのは、正答率の数字だけを見て「なんでこんなに低いの」と指摘してしまうケースです。前述のとおり正答率はその日の全問正解を前提とした計算式なので、新しい単元に挑戦した日ほど下がります。つまり、挑戦した日ほど数字は悪く見える。ここを咎めると、子どもは簡単な単元しかやらなくなります。

見るべきは正答率ではなく「何日連続で開いているか」です。継続の記録だけを話題にして、内容には踏み込まない。それだけで、この機能は十分に機能します。

💡 初週で見るべきは点数ではありません

1週間で成績は動きません。見るべきは「何日開けたか」だけです。7日中5日開けたなら、その子にとってこの教材は機能しています。2日で止まったなら、教材ではなく設計（科目数・レベル・時間帯）を疑ってください。私の経験上、初週で挫折する原因の大半は本人の意志ではなく、最初に決めた分量が多すぎることにあります。なお「何か月で成績が上がるか」については、公式に平均値が公表されておらず、今回の調査では確認できませんでした。期間を保証する情報は存在しない、という前提で始めてください。

🎓 執筆者プロフィール

kou／教育系Webライター・プロ家庭教師（フリーランス）

専門領域：中学受験・高校受験・大学受験・中高一貫校の学習指導、家庭学習の設計

経歴：中学生時代に早稲田アカデミーへ通い慶應義塾高等学校に合格。慶應義塾大学経済学部を卒業。在学中は早稲田アカデミーで多数の受験生を指導し、指導歴は10年を超えます。現在はプロ家庭教師として、浪人生・不登校のお子さん・発達障害のあるお子さんの指導も担当しています。

この記事を書く資格：集団塾と家庭教師の双方で指導した経験があり、スタディサプリを併用している生徒を実際に担当してきました。そのため、映像授業が家庭学習のどの工程で効き、どこで止まるかを、教材の宣伝文句ではなく現場の観察から書くことができます。特定の教育サービスに所属していない立場から、メリットと同じ密度でデメリットを開示することを方針としています。

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